アメリカ隷属は国家滅亡への道

GW終盤のこどもの日、能登半島で震度6強の地震が発生しました。その後も、震度5を超える余震がおきる群発地震になっていて、場合によっては日本の今年の最大の地震になるかも知れません。私のツイッターアカウントには、こういう大きな地震が起こると必ず人工地震を指し示すデータを掲載したツイートが入って来ます。私は、地震が人工的に起こされるという考えには、あまり反応していませんでした。その理由を今考えてみました。ひとつ目。震源は地球の奥深くであつて、そこに手を加えることが全くイメージ出来なかったこと。自分の想像力の限界なのでしょうが、強いてやり方を想像しても、核爆弾のような大きな爆発ショックを起こすことぐらいしか考えられなくて、それ以外の方法を調べることはしてしませんでした。ふたつ目。人が無差別的に大量に犠牲になることを同じ人間が仕掛けることはあり得ないと思ったこと。戦争の最中でもないのに、大量殺戮を行う目的は考えつきません。つまり、さすがの私も、人工地震は陰謀論のひとつと思っていたと言えるかもしれません。

そんな私が、考えを少し変え始めてきたのは、去年ぐらいからでしょうか。揺れ方が不自然な地震が、小さいとは言えども多く起きていたこと。もともと妻が人工地震を強く疑っていて、地震のたびに揺れがおかしい、と聞かされきたこともあって感化されたのかもしれません。最近では今年の２月に起きたトルコの大地震が人工地震の可能性を信じさせる大きな出来事となりました。被災地が結構な距離で飛地していることがひとつ、トルコがウクライナ戦争で親ロシア的な立ち位置を取っている、もっと言うとトルコはずっと以前から反米姿勢を貫いている、直近ではトルコのソイル内相がアメリカに対して強烈な言葉で罵つたことなどから、特にウクライナ戦争では公然の秘密のようななりふり構わぬ後方支援を続けているアメリカなので発作的とも言える過激な行動を取ったのかもと思わせます。

人工地震の可能性を信じるもうひとつの要素は、その技術の信憑性です。HARRP（高周波活性オーロラ調査プログラム）というアメリカの軍事研究で開発された技術なのか装置なのかが、地震を引き起こすための技術という有力な説ということを知って、アメリカの軍事と結びついた技術なのであれば、無謀な考えではないと思いました。軍事技術の民間転用はアメリカのオハコです。ただし、この技術がどう大地震を引き起こすかという物理学的説明は私はまったく理解できる気がしなくてしっかり詳細を調べていません。そういうわけで私が人工地震なんて無理でしょう、と思ったひとつ目の理由の技術的な側面はこれでクリアされてしまいそうです。そしてふたつ目の理由のモラルの問題。これはよくよく考えれば、アメリカ（ここで言うアメリカというのは狭い意味の世界支配を行うアメリカです）は、日本に対して、東京を火の海にした東京大空襲やその他の多くの都市の空襲を行い、最後は広島と長崎に原爆を落として10万人以上の無辜の市民を殺りくした連中です。数万が死ぬ大規模地震を起こしても平気なのでしょう。そうであれば、トルコ大地震や（アメリカの関与が噂される）東日本大地震を起こすことだって考えられないことではないと思います。

そのように見てみると、この人工地震というのは、国家レベルで脅迫をするのにも大きな武器だな、と思えるのです。現在の岸田政権は、ジャーナリスト山口敬之さんの見立てでは、米バイデン政権からの命令で日本の国益に反するような政策を立て続けに行っています。ウクライナ支援、恐らく、ウクライナ戦争終結後のウクライナ復興支援、ワクチン購入、賞味期限ぎれの巡航ミサイル『トマホーク』500発購入、酪農家いじめ、コオロギ食品推進、LGBT法案、韓国のホワイト国復帰、等々。岸田がバイデンの要求を撥ねつけられないのが、人工地震誘発の脅しによるものだったら？これは、もしかしたら、岸田政権からのことではなく安倍政権の頃からそうだったかも（もっと前だとHARRPの存在はなく、脅しは弱かったかもしれない）。実は、脅しを受けていた政権は日本国民の被害を防ぐための選択だった？などと想像は広がって行きます。

これは妄想かもれません。ただ、もし、これが本当だとしたら、政権は国民を護っていると言えるでしょうか？長期的に見て、アメリカ圧力に屈し続けることは日本の衰退を促し、ひいては国家滅亡につながると思うのです。これと形は違えど似たような状況である大東亜戦争の失敗に学んで、日本は正義を貫き、最後には勝つ闘いを挑むべきと思います。